治療で治る病気が見つかる可能性があります。

難聴の程度により身体障害者に認定される場合があります。身体障害者に認定された場合、機種は限られますが補聴器購入時に補助が受けれる可能性があります。

補聴器相談医が発行した「補聴器適合に関する診療情報提供書」と「補聴器の領収書」があれば、補聴器購入費が確定申告で医療費控除の対象となります。​医療費控除の額　×　所得税率（※課税所得により決まります）が還付金として戻ってきます。

当院では認定補聴器店と連携し補聴器外来を行っております。

​補聴器の効果を判定する補聴器適合検査も行うことができます。